ファンダメンタルズ|重要経済指標まとめ

FXの基礎知識

FX初心者の為のファンダメンタルズ分析|重要経済指標・要人発言まとめ

FXを始めたばかりの方で『ファンダメンタルズ分析』について、あまり詳しくはわからない方も多いのではないでしょうか?

そんな方の為に、今回は『ファンダメンタルズ分析』について詳しく解説していきます。

FX初心者
テクニカル分析はこの前教えてもらったけど、ファンダメンタルズ分析は聞いたことないな...。
テクニカル分析とどっちが大事なの?

kuro
そうですね。
前回はテクニカル分析をご紹介しました。
今回のファンダメンタルズ分析はテクニカル分析と同じくらい重要なので、しっかりと覚えておきましょう。
ファンダメンタルズ分析と言っても膨大な量を覚えなくてはいけませんので、特に重要なものに関してはランキング形式にしてありますので、ご安心ください。

FX初心者
えーーー!
そんなに大事なんだ...。しかも膨大って...。
じゃあとりあえず特に重要なものから覚えていくわ。
わからなくなったらまたこの記事で確認ね。

kuro
そうですね。
一気にではなく順番に行きましょう

それでは順番にご説明していきますのでご覧ください。

目次

ファンダメンタルズ分析について

FX取引を行う上で避けては通れないのが『ファンダメンタルズ分析』です。
テクニカル分析も重要ですが、同じ位重要なのでファンダメンタルズ分析とは?から順に見ていきましょう。

ファンダメンタルズとは?

『ファンダメンタルズ』とは経済指標のことです。

株式投資における株価に於いては、企業の業績や財務状況などを指し示しています。
投資を行なう上で極めてポイントとなるワードなので覚えておきましょう。

実際のところは経済成長率 (GDP)失業率新規雇用者数などの雇用統計などのことをいいます。
FXをしたことがある方であれば、雇用統計というワードを聞いたことがあるでしょう。

為替取引における雇用統計では、極めて凄まじい値動きを見せることもあります。
ある意味お祭りとして楽しんでいる投資家もたくさんいます。

ファンダメンタルズの値動きにそつなく乗ることができれば、これまでよりも大きな利益を出すことができます。

ファンダメンタルズの特徴

ファンダメンタルズの扱われ方は投資家の間でファンダと称されています。
ファンダには強い・弱いという言葉をつけて使われることがあり、ファンダが強いといわれたら企業や経済の状況が良好のという意味になります。

ファンダメンタルズのデメリット

雇用統計国の景気など、最新情報を投資家が手に入れるまでにはタイムラグがあります。
これを受け金融商品の値動きがリードして、ファンダメンタルズを有効活用することが困難となります。

そのためテクニカル分析をしている投資家は、値動きが先行するファンダメンタルズは利用しがたいと考えています。

注意ポイント

そしてファンダメンタルズは、値動きが必ずあるというわけではありません。
準備しても時間の無駄になるケースも十分にあるという点に注意しましょう。

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析について重要なので復習の意味でも再度解説します。
どちらの方も投資を行う上でキーポイントとなる分析方法なので認識しておきましょう。

ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズ分析とは、国の景気や企業の業績状況をベースとして金融商品の価値をリサーチする手法です。

参考

ひとつの例として為替取引で米ドルを日本円で買っているケースでは、アメリカの景気が悪化したようなニュースが報道されたとします。
すると米ドルの価格が下降するため、マイナスが出ることになります。

ファンダメンタルズ分析は投資対象関連のニュースなどで、将来的にどのような値動きをするかリサーチする手法となっています。

テクニカル分析

テクニカル分析とは過去の価格や出来高などのファクターから未来の価格を予期する分析手法です。

取扱い中の銘柄や通貨などの要素を取り除いて、チャートの動きから将来の価格を予測します。

メインとして、アクティブに売買を行う「デイトレード」や「スキャルピング」のような手法を用いる際に活用される分析になります。

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析、どちらが良い?

ファンダメンタルズ|テクニカル分析

投資対象の金融商品によりけりですが、仮想通貨に関しましてはテクニカル分析が通用しづらいでしょう。
仮想通貨でレバレッジをかけた取引をするときは、至極当然テクニカル分析も使えます。

しかし仮想通貨は、取引所の閉鎖やハッキング被害の発生に付随して価格が大きく変動しやすいのです。
よくある金融商品とは異なりファンダメンタルズが、相場に織り込まれている場面はいっぱいあるでしょう。

もちろんどちらとも大事ですが、仮想通貨のケースであればファンダメンタルズ分析の方がいいといえます。

一方でFXではどちらも重要視するべきです。
多くのトレーダーは7割くらいテクニカルで残りの3割はファンダという方が多い傾向です。
とは言っても重要経済指標や要人発言の発表時には、トレーダーは皆さんチャートに釘付けです。

ファンダメンタルズの分析材料とは?

FXは通貨ペアを取引するものです。

そのため、それぞれの通貨を発行している国のファンダメンタルズをしっかりキャッチすることが必要ですが、いったい何が分析材料になるのでしょうか?

経済指標・金融政策・インフレターゲット・経済政策
長期金利・要人発言・事件事故・国債の格付け
政治動向・国勢・IMM先物ポジションの動向


上記の様に、分析材料は多種多様に渡ります。

こんなにたくさんチェックするのは大変という方でも問題ありません。
重要度が最も高い経済指標を確認するだけで、ファンダメンタルズ分析は充分可能です。

重要経済指標の個々の詳しい説明

FXの売買では多種多様な経済指標が相場に影響を及ぼします。

しかしながら、FXを始めたばかりの人の方にとっては、「FOMC政策金利発表」とか、「雇用統計(非農業部門雇用者数、失業率)」「ミシガン大学消費者信頼感指数」とか言われたとしても、パッと見ただけでは、当該の経済指標がどういう感じで為替に影響が出ているのかまでさっぱり分からない傾向も強いですよね。

しかし、分からないからと言ってそのままでFXトレードを行うのはリスキーです。
重要な経済指標は、前もっての市場予想と大きく乖離した結果が出たりすると、値動きに非常に大きい影響を与えます

そこで、FXの経済指標にはどういったものがある?

どちらの経済指標が重要?

といった、経済指標についての捉え方、実際的なFX取引での活かし方を詳しく説明していきます。

米雇用統計

重要度:最重要
毎月第一金曜日発表

特にチェックすべきは「非農業部門雇用者数」「失業率」になります。予想数字と実数字との差が為替相場に大規模な変動をもたらします。

発表後一瞬で1円=100pips動くこともしばしば見られ、経済指標の中でもとりわけ留意すべき指標です。

FOMC

重要度:最重要
年8回開催(臨時開催アリ)

アメリカの金融政策を決める会議で、現在の景状判断と政策金利の上下についての方針が発表されます。

その結果が市場の予想とは異なるケースでは、為替レートが大きく変動することがあり、世界の金融マーケットに大きな影響を及ぼします。

日銀金融政策決定会合

重要度:最重要
年8回 2日間

日銀の最高意思決定機関である政策委員会の会合の中に於いて、金融政策の運営関連の事項を審議決定する政策金利の発表、FTFの買い入れなど量的・質的緩和があり注目される発表時間が決まっておらず、発表までの間に値動きが激化することも

欧州中央銀行(ECB)政策金利発表

重要度:最重要
毎月第1木曜日

欧州中央銀行(ECB)の最高意思決定機関

ユーロ圏の金融政策を決め、執行する金利政策の発表はどちらの国も行っていますが、為替に与える影響が大きいためFXトレーダーが注目する指標の1つで変動幅が大きいですが、金利が据え置きでとりわけ大きな発表がなければ全然反応しないこともあります。

ADP雇用統計

重要度:超重要
雇用統計の2日前に発表

雇用統計の先行指標とも呼ばれる指標

民間大手給与計算会社ADP社による4000万人の給与データをベースに算出。

政府機関の雇用が含まれていないですが、本家の雇用統計と同じぐらい注目度も市場影響度も高いのが特徴です。

GDP

重要度:超重要
毎月下旬発表

景気動向の総合的判断に活用される指標

四半期ごとの発表ですが「速報値→改定値→確定値」と3回発表される為、毎月発表されます。

とりわけ4月・7月・10月・1月に出る速報値がインパクトが大きいです。注目度も市場影響度もかなり大きいです。

消費者物価指数(CPI)

重要度:超重要
毎月中旬発表

インフレ系の最重要指数

金利と深い関わりがあるためいつもながら高い注目度。

小売・サービス価格を調査し、物価の水準を測定したもの。
食料品とエネルギーは含めないコア指数が特に重視されます。

中古住宅販売件数

重要度:超重要
毎月下旬発表

景気動向の重要指数

景気と関連深く、先行性が高い指数。中古住宅で所有権移転が完了したもの。

季節や天候に影響されやすく、予想と違った結果が出易いです。金融政策変更時には断然重視されます。

中古住宅販売保留

重要度:超重要
毎月10日発表

景気動向の重要指数

景気と関連深く、先行性が高い指数。中古住宅で契約は成立しているが所有権移転が完結していないもの。

中古販売件数と変わりなくらい市場への影響力があります。予想と大きく違った結果が出易いです。

ISM製造業景況指数

重要度:超重要
毎月第一営業日発表

景気動向の重要指数

各企業の購買担当役員へのアンケート結果。

生産・新規受注・在庫・入荷遅延・雇用などを前月と対比して、良い・同じ・悪いの三段階で評価。
注目度は高く、市場への影響力があります。

耐久財受注

重要度:超重要
毎月下旬発表

機械設備投資の先行指標

変動幅が大きいことでも評判で、注意が必要な指標。

新規受注・出荷・在庫・受注残高から形成されます。市場への影響度は毎月かなりムラがある指標。

小売売上高

重要度:超重要
毎月中旬発表

景気回復の先行指標

個人消費の動向が判明し注目度は随分高い。

耐久財と非耐久財にわけて発表され、自動車部門を除いた部分が重視されます。注目度も市場影響度もとっても大きいです。

生産者物価指数(PPI)

重要度:重要
毎月中旬発表

インフレ系の重要指数

生産者が出荷した完成品や原材料などの価格変動を示す経済指標。

こちらの指数がアップすると、消費者が購入する物価も上がり、インフレに傾くため通貨が買われやすくなります。
むしろ下落すると通貨が売られる傾向が高いです。

住宅着工件数

重要度:重要
毎月中旬発表

景気動向の重要指数

現実の上で建築がスタートした新築住宅の件数(公共住宅を除く)。

家具や家電製品などの個人消費に付与する影響が大きい。
景気動向と深い関係が有り、金融政策にも大きな影響を与えます。

天候に影響されやすく、毎月の変動幅が大きいので用心が必要です。

建築許可件数

重要度:重要
毎月中旬発表

景気動向の重要指数

住宅建築前に申請が必要なエリアにおける建築許可件数。

住宅着工件数と同時に発表され先行指標にもなります。相場にそれなりの影響力を持っていますが、結果が良いか悪いかよりも、相場が動く契機として扱われる傾向が強いです。

新築住宅販売件数

重要度:重要
毎月下旬発表

景気動向の重要指数

販売された新築住宅の件数。
景気動向と関係が深く、先行指標としてもキーポイント。

家具や家電製品などの個人消費に与える影響が大きく、金融政策変更時には最も重視されます。

鉱工業生産

重要度:重要
毎月中旬発表

景気全般の動きを見る指数

製造業部門の生産性がわかり、GDPとの関連が深い点に注目が集まっています。

景気全般の動向を知る為に重要と考えられていますが、相場への影響力は中程度です。

貿易収支

重要度:重要
毎月10日頃発表

経常収支の悪化度がわかる指数

政府と民間の輸出額から輸入を差し引いたもの。

長年続く貿易収支の赤字はアメリカの大きな問題になっています。
市場への影響力にはムラがあります。

景気先行指数

重要度:重要
毎月20日頃発表

景気後退の予測指数

すでに発表された10個の指標を合成してインディックス化したもの。

景気後退の予測ツールとしてキーポイントになります。

一般的にいって3ヶ月連続の低下は景気の後退期と考えられています。
市場影響度はムラがある指標です。

対米証券投資

重要度:重要
翌々月の毎月15日前後

対米証券投資と言いますのは、米財務省が米国の証券が自国以外から投資された金額をリサーチして公表するものになります。

証券においては米国株式や米国債、政府機関債などがそれに当たります。

貿易収支の赤字をカバーできてしまうほどの証券投資があれば、貿易赤字が縮小・米ドル買いの傾向へと進んでいきます。

逆傾向にあり、貿易収支の赤字をカバーすることができなければ、米ドル売りが進行する要因にもつながります。

ミシガン大学消費者信頼感指数

重要度:重要
毎月10日前後の金曜日

米国ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが行っているアンケート結果を集計した景気関連の指標です。

アンケートの内容は、消費者の景況感や雇用状況・所得等について楽観あるいは悲観かの問いが電話で実施されます。

全米の消費マインドが数値化されており、民間調査会社の発表する消費信頼感指数と一緒に注目を集めています。

製造業新規受注

重要度:重要
毎月初旬

米国の商務省経済分析局が公表する、企業の新規受注を表した指標になります。

こちらの企業はメインとして製造業に携わるものであり、米国の製造業況が拡大・縮小傾向のどちらにあるのかを見ることになります。

経済指標の重要度ランキング

ここまで沢山の経済指標などをご紹介してきましたが、おそらく多すぎて覚えられませんよね?

特に初心者の方はトレード方法やテクニカル分析に手一杯で、ここまで回らないと思います。

そこで特に重要な経済指標をランキング形式にしましたので、最低でもこれだけは覚えてください。

それではご覧ください。

重要経済指標ランキングベスト4

重要経済指標ランキングベスト4

ファンダメンタルズ分析に於いて、為替相場に影響を及ぼす経済指標は沢山ありますが、取引する通貨ペアによってその影響は様々です。

その中でも幅広い通貨に影響を及ぼし、多くの投資家が意識して注目している経済指標をランキングにしましたので、どうぞ!

第1位 : 米国雇用統計

最重要経済指標
発表時期:毎月第一金曜日

発表時間:(夏時間:日本時間午後9時半、冬時間:日本時間午後10時半)

第2位 : FOMC

最重要経済指標
発表時期:6週間ごと年に8回(2日間開催)
発表時間:(夏時間:日本時間午前3時15分、冬時間:日本時間午前4時15分)

第3位 : 四半期GDP

重要経済指標
発表時期:四半期ごと。速報値は当該四半期終了後の翌月末(1-3月期のGDPであれば4月末)
発表時間:日本時間午後9時半、冬時間:日本時間午後10時半の発表。

第4位 : ISM製造業景況指数

重要経済指標
発表時期:毎月第一営業日
発表時間:(夏時間:日本時間午後11時、冬時間:日本時間午前0時)

第1位 : 米国雇用統計について

米国の雇用統計では、メインとして非農業部門雇用者数と失業率、平均時給などに注目が集まることがほとんどです。

注目される要因は、経済指標でも影響を与えやすい条件が備わっているからです。

・毎月発表されている(発表頻度が高い)
・統計調査の対象が広範囲に及ぶ
・比較的発表時期がスピーディー

米国の雇用統計については、毎月第1金曜日の朝8時(日本時間22時30分、サマータイムは21時30分)に発表されます。

また、統計数字の中でもとりわけ非農業部門雇用者数は次にあげる判断軸で注視されます。

ポイント

非農業部門雇用者数が多いケース:米国は景気が良い
非農業部門雇用者数が低いケース:景気も悪い

米国の景気が良いと、為替がドル高(円安)に動く要因になるので、極めて重要な判断基準です。

第2位 : FOMCについて

FOMCとは連邦公開市場委員会のことを言い、FOMC政策金利発表も関心度が高いです。

どうしてかというと、アメリカの政策金利が発表されるからです。
米ドルは世界的規模の取引量が非常にたくさんあり、利上げ・利下げによって通貨の流入や流出が発生します。

それに伴って、金利が上がると米ドルがたくさん買われ、金利が下がると売られるので為替相場は大規模な影響を受けます。

FOMCのメインの役割は次にあげる通りです。

参考

現在の景気判断をもとに政策金利(FF金利)の引き上げ、引き下げあるいは現状維持の方針を決定づける(※FF=Federal Funds[フェデラル・ファンド])
金融政策である公開市場操作(中央銀行が通貨量の市場流通量を調節すること)の方針を決定づける

景気の動向を見定めながら政策運営を進行しますので、FOMCの動きを予期することを望むなら、経済指標のチェックも必要不可欠です。

景気の動向をジャッジする上でキーポイントとなる経済指標と評価されているのが、「雇用統計」「消費者物価指数(CPI)」「小売売上高」「PCEデフレータ(個人消費の物価動向を示す指標)」になります。

その中にあっても雇用統計というのは為替・株式市場に大きな影響を与える基準として投資家が重要視しているのです。

FOMCが為替市場に与える影響にはどういったものがある?

FOMCの結果が為替市場に与える影響は大きいものがあります。

ドルと円の関係でいえば、利上げになればドルと円の金利差が伸展することになるので、原則ドル高に向かいます。
利下げの場合はその逆の結果になります。

注意ポイント

為替相場は投機的な動きで乱高下するケースもあるため、現状キープと思っていたものが利下げされたというようなサプライズ(各種政策等の変更)には気をつける必要があります。

一方で、株式市場は利下げになると企業の設備投資などにかかる資金調達コストがダウンするため、企業業績の向上期待から株価は上昇に結び付くケースが多く見られます。

債券の金利もダウンするため、債券市場から株式市場に資金をシフトする投資家が増えることも株高のきっかけとなります。

日本の株式市場は米国市場の動きにリンクする性質がありますので、米国株式市場が上がると、日本市場にもプラスに働く傾向が強くあります。

勿論、株価が動けば為替価格も連動して動きます。

第3位 : 米四半期GDPについて

GDPとは国内総生産の略。

米国内で新たな形で生産された財やサービスの付加価値をトータルした名目GDPから、物価変動の影響を除いたもの

個人消費、設備投資、住宅投資、在庫投資、政府支出、純輸出(輸出から輸入を引いたもの)で編成されます。
国内全体の生産活動を判別することができ、関心度が高いです。

米商務省経済分析局から四半期ごとに、速報値、改定値、確報値の3回に分けて一般公開されます。

速報値は当該四半期終了後の翌月末(1-3月期のGDPであるのなら4月末)に発表されます。
市場の注目度は速報値ひときわ高いです。

米国夏時間:日本時間午後9時半、冬時間:日本時間午後10時半の発表。

第4位 : ISM製造業景況指数について

ISM(Institute for Supply Management)製造業景況感指数(Manufacturing Report on Business)と言いますのは、全米供給管理協会(ISM)が公表しているアメリカの製造業の景況感を表す指数です。

300を超える製造業企業に対し新規受注、生産、雇用、入荷状況、在庫というような項目に関するアンケートをして、回答結果から指数を計算しています。最新の状況を表し、それでいて精度が高いとして信憑性も高いものになっています。

一般には数値が50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気後退と見極められます。

各国の要人とは?

要人』と言われると、アメリカの大統領や日本の総理大臣だけを思いうかべるかもしれません。
しかしながら、FXの相場に当該の発言が影響を与える要人と言いますのは、金融に関係する閣僚を含めてさらに幅広く存在しております。

ここから下は、この発言内容がFX相場に影響を及ぼす要人の一覧になります。

アメリカ大統領、FRB(米連邦準備制度理事会=中央銀行総裁に相当する役職)議長、FRB理事、連銀総裁、財務長官など
日本総理大臣、日銀総裁、副総裁、財務大臣、財務長官、財務官など
欧州連合(EU)ECB(欧州中央銀行)総裁、理事、ユーロ圏財務相会合議長、EU加盟国首相など
イギリスBOE(英中央銀行)総裁など
オーストラリアRBA(オーストラリア準備銀行)総裁、財務相など
ニュージーランドRBNZ(ニュージーランド準備銀行)総裁など
有名投資家ウォーレン・バフェット、ジム・ロジャース、ジョージ・ソロスなど

要人発言とその影響力は?

人物影響
FRB議長
(ジェローム・パウエル)
米財務長官、各地区連銀総裁
FOMC、議会証言など。
米国だけでなく、世界経済への影響も強い。
ECB総裁
(マリオ・ドラギ)
ECB理事
ECB理事会、講演など。
ユーロ圏をメインとして、インフレや金融政策などに関する発言が出る。
BOE総裁
(マーク・カーニー)
MCP委員
MPC、議会証言など。
英国の景気や金融政策についての言及が多いのが特徴。
日銀総裁(黒田東彦)
副総裁、財務大臣
金融政策決定会合、記者会見など。
他の国に比べると影響力は小さいですが、自国通貨に関連するのでちゃんと押さえておきたい。
RBA総裁
(フィリップ・ロウ)
豪ドルの政策金利に関しての発言が注目される。
RBNZ総裁
(エイドリアン・オア)
政策金利や物価についての発言がされる。
国際会議G7(財務大臣・中央銀行総裁会議)、G20、IMFCなど、終了後の共同声明に注目。
著名投資家
(ウォーレン・バフェット、ジム・ロジャース・ジョージ・ソロス、カール・アイカーンなど)
世界的に有名な投資家の発言は、世界情勢が大きく動いた時やサプライズの後押しになりやすいのが特徴。

首脳だけに限らず金融・財政に関わる人の発言はスポットライトを浴びる

なぜ要人の発言に注目が集まるのかというと、金融と関連する重要なポストに従事している要人の発言から今後政府はどうするつもりなのか、どういう考え方をしているのかといった情報を引っ張り出して、トレーダーがこれからの投資を有益に進めたいという心理からです。

ひとつの例として、各国では周期的に政策金利の発表がなされますが、だいたいサプライズ発表はされることなく予想された通りの結果となります。
しかしこの先を予想するために、同時並行で発表される中央銀行総裁の発言が注視されるわけです。

FX相場に影響を及ぼす発言は世界各国の中央銀行総裁がひときわ多いのですが、上述の一覧に記載されているような一国の首脳や金融・財政関係の閣僚などの発言も大き目に注目されます。

現役の要人ではなくても、一番直近で金融関係の要人だった人物の発言が注目されることがあります。

当該の代表が、アメリカの経済学者『ベン・バーナンキ』氏です。
2006年2月にFRB議長に就任して2014年1月まで籍を置いていましたが、退任後の発言でもFX相場に影響を与えたことがありました。

世界経済に大きな影響を与える要人発言とは?

それ以外に、政府の要人ではなくても世界三大投資家と言われているウォーレン・バフェット氏、ジム・ロジャース氏、ジョージ・ソロス氏といった人物が引き起こした行動により市場が動いてしまうこともあります。

ひとつの例として、ウォーレン・バフェット氏が「現在はアメリカ株を買っている」という発言をしたときには、世界中の株価が値上がりしたということもあります。

1987年2月のルーブル合意により、主要7ヵ国の通貨当局者は為替相場には言及しないとの申し合わせを行っていますが、時が経つとともに忘れ去られるようになり、こちらの合意は効力が薄れつつあるようです。

また、本人が直接発言するという形をとらずに新聞記者など第三者にリークするという形で、マーケットの反応を見るという手をとるケースがあります。

アメリカ大統領

ドナルド・トランプ氏はアメリカの事業家であり著名人で、2016年、双方が人気度がマイナスまで落ちたこれまでにない大統領選挙の末、民主党候補のヒラリー・クリントンを破り、第45代アメリカ合衆国大統領当選者になりました。

トランプは、アメリカでメディア進出も早い段階から行っているため知らぬ者のいないほどの著名人ではありますが、当該の強気の発言は物議を呼ぶこともしばしば見られます。

彼の発言は、、日米安保条約等を含む世界各国とアメリカとの関係が注目を集めることとなるため、これから過去の米大統領以上にマーケット価格の材料になることも考えておくことが大切です。

昨今のトランプ大統領(米政権)発言と為替市場の反応

次に、トランプ発言と為替相場の反応を振り返ってみます。

当選以来のトランプ大統領の発言は、思いも及ばないタイミングで出され、為替相場はセンシティブに反応してきました。

2017年1月16日、メディアに対し「ドルは強すぎる(Our dollar is too strong)」というドル高牽制の発言がありました。

そのほか「ドルが強すぎるため中国と渡り合うことができない。国内企業には死活問題だ」とも申し述べました。

これが、大統領就任以来トランプによる為替市場への1番先の言及でした。

ドル円相場は高値圏からの下げ基調に見られたのですが、発言直後に114円台から112円台半ばまで急落したのです。
それに対して、翌日には反転し発言前の水準を回復しました。

次に2月1日には、医薬品企業との会合で「日本(と中国)の意図的な為替操作により損害を受けてきた」との発言によりドル円は113円台後半から週内に111円台後半まで下落したが、翌週には上昇に転じて114円台に戻っています。

さらに、3月31日(米国時間30日)米政権の「為替操作国を処罰する方策を検討」報道では、円高・ドル安反応は短時間の小幅となっておりまして、以降は4月上旬までは値幅が少ないレンジ内の動きでした。

ここまでのトランプ政権のドル高けん制発言は一過性のドル安への動きは見受けられたのですが、その変動幅もだんだん少なくなり、トランプの狼少年発言だとの見方さえ浮かび上がったのです。

しかしながら、4月13日(米時間12日)トランプは、インタビューで「ドルは強くなりすぎている。これは私が信頼されているからで、私のせいでもあるが結果的には打撃になる」という発言でドルは109円を割り込み、翌週中には108円台半ばに到達しました。

ところが、これについては地政学リスクの高まりによる週初からの急速的なドル安円高の流れの中であり、発言の直接影響とは断定できません。

FRB(米連邦準備制度理事会=中央銀行総裁に相当する役職)議長

連邦準備制度理事会 (Federal Reserve Board of Governors) は連邦準備制度の統括機関で中央銀行に相当します。

14年任期の理事7人によって組成され、理事の中から議長・副議長4年の任期で任命される。
議長・副議長・理事は大統領が上院の助言と同意をベースにして指名します。

金融政策の策定と実施を任務としており、また連邦準備制度の活動の最終責任を負います

大統領に対して、政府機関中際立って強い独立性を有する一方、世界経済に関しての影響力はかなりあるため、FRB議長は「アメリカ合衆国において大統領に次ぐ権力者」と多くの人々に考えられています。

現在の議長は、ジェローム・パウエル氏です。
ジェローム・パウエル氏は、1953年出身の銀行家・弁護士でトランプ政権下においてジャネット・イエレン氏の後を託され、FRB議長に任命されました。

また、ブッシュ政権では財務次官補・財務次官を歴任し、投資ファンド会社カーライル・グループ共同経営者の役割を担うなど、金融のプロでもあり2012年からFRB委員としてFRBの運営にも参加しているのです。

エコノミスト以外の出身者としてのFRB議長就任は40年ぶりのことになるが、パウエル氏は金融緩和推奨の穏健派として知られており、イエレン氏の考えるFRBの運営を継続していくと市場では噂されています。

アメリカ財務長官

アメリカ合衆国財務長官は、アメリカ合衆国財務省の長官であり、連邦政府において財政政策並びに金融政策を担当する閣僚で日本における財務大臣に該当します。

かつては国家安全保障の一部分も担当しており、2003年の省庁再編に伴い、国土安全保障省などのこれ以外の省庁に移管されました。

財務長官は大統領に対して経済政策関連の助言を行う顧問でありまして、アメリカ合衆国連邦政府の財政政策並びに金融政策を決定する上でキーポイントとなる役割を担っています。

財務長官はアメリカ合衆国内外の経済の安定を画策するための金融政策、経済政策、税制政策を策定し、策定した政策を大統領に提言する責任を果しています。

また連邦政府の財政担当者として、国庫借入金や、硬貨および紙幣発行の監督使命を果たします。

そのため財務長官は連邦準備券を法定通貨として発行するケースでは、アメリカ合衆国財務官と一緒に署名をしなければならないのです。

財務長官は連邦政府の最高財務責任者であり、経済政策閣僚会議の議長代行や、国際通貨基金、米州開発銀行、アジア開発銀行、欧州復興開発銀行のアメリカ合衆国代表の職責にあります。

中央銀行とは?

中央銀行とは、国家や特定の地域の金融機構の中枢となる機関であり、日本の中央銀行は日本銀行です。

その国や地域で通貨として使用される銀行券(紙幣、貨幣)を発行する「発券銀行」でありまして、通貨価値の安定を図る金融政策をコントロールするため、「通貨の番人」とも言います。

また、市中銀行に対しましては預金を受け入れるとともに、最終の貸し手として資金を貸し出す銀行の銀行でありまして、国の預金を受け入れることで政府の資金をコントロールする『政府の銀行』という立場を持ちます。

中央銀行は金融政策を介して、物価の安定に対し責任を負っています。

また、金融に関し独自の判断をするという位置づけで、政府から独り立ちした存在であることが必要とされています。

世界各国の中央銀行総裁と財務大臣が一堂に会して経済・金融問題につきまして話し合いをする財務大臣・中央銀行総裁会議が、G7・G10・G20として周期的に催されています。

中央銀行の金融政策

ひとつの例として日本の場合

日本銀行はわが国の中央銀行として、物価の安定を図ることを通して国民経済の健全な発展に資するため、通貨および金融の調節を行うこととされています(日本銀行法第1条、第2条)

調節に関しては、公開市場操作(オペレーション)などの方法を用いて、長短金利の誘導や、資産の買入れ等を行っております。

こういった中央銀行が行う通貨および金融の調節を金融政策と言います。

中央銀行の金融緩和

日本銀行(中央銀行)不況時に景気底上げのために行なう金融政策の1つ
金融緩和政策とも称されます。

景気が悪化したとき、国債を買い上げたり政策金利と預金準備率を引き下げたりすることで通貨供給量をアップさせ、資金調達を容易にする政策を指します。また、国債や手形の買い上げによって通貨供給量を増加させる政策を、とりわけ量的金融緩和政策(量的緩和)と言います。

中央銀行の政策金利

中央銀行(日本では日本銀行)が金融政策の狙いを示すためにセッティングする短期金利。

日本国内では無担保コールレート翌日物の誘導目標金利(O/N Call Rate Target)のこと。

こちらの変動はコールレートばかりか、預金、貸出金利、長期金利などに影響力を持ちます。

ポイント

・デフレ傾向のときは金利を下げて経済を刺激する
・インフレ傾向のときは金利を上げて経済の過熱を抑える

中央銀行の量的緩和

日本銀行(中央銀行)が不況時に景気底上げのために行なう金融緩和政策の一つ。

2001年3月19日に取り入れられ、2006年3月9日に解き放たれました。
量的緩和政策あるいは量的金融緩和政策とも表現されます。

政策金利を上げ下げするのでは無く、政府が民間金融機関(市中銀行)のもっている日本銀行当座預金の残高をコントロールすることによって、市場への通貨供給量を増加させる政策のこと。

実際的なプロセスは次にあげるようになります。
まず日本銀行が民間金融機関から国債や手形を買い取ります。すると、それに見合うだけ日本銀行当座預金の残高が増殖します。

民間金融機関は、こちらの預金残高に比例した金額を企業に融資したり、当座預金そのものを資金として活用することができます。
そのため、市場に出回る通貨の量が増大するのです。

中央銀行の引き締め

日本銀行(中央銀行)好況時の景気過熱を抑えるために行なう金融政策の1つです。

金融引き締め政策とも称されます。
景気が過熱したとき、国債を売却したり政策金利と預金準備率を引き上げたりすることで通貨供給量を削減し、投資や消費を抑える政策を指します。

日銀総裁とは?

日本銀行には役員としては、総裁(1人)、副総裁(2人)、監事(3人以内)、理事(6人以内)、参与(若干名)、審議委員(6人)が配置されます。

審議委員とこれ以外の役員とで日本銀行法での規定に開きがあるため、辞令上の正式表記では審議委員のみ「日本銀行政策委員会審議委員」みたいに「政策委員会」が冠されます。

総裁、副総裁、審議委員は、衆参両議院の同意を得て内閣が割りあてます。
監事は内閣が任命します。
理事、参与は政策委員会の推薦をベースにして財務大臣が任命します。

総裁、副総裁、審議委員の任期は5年、監事・理事の任期は4年、参与の任期は2年です。

理事を除外した役員は、法に列挙された事由に当てはまるケースを除き、在任中、その意に反して解任されることがありません。

ECB(欧州中央銀行)総裁と申しますのは?

欧州中央銀行は、ユーロ圏19か国の金融政策を担う中央銀行です。

欧州中央銀行の組織はドイツ連邦銀行並びにドイツの州立銀行をモデルにしています。
世界金融危機以降はドイツ連銀の牽引力が低下しています。

欧州中央銀行は総裁を長とする役員会と、役員会の構成員および欧州中央銀行制度のもとにおかれる各国の中央銀行総裁からなる政策理事会によって管理されています。

1999年オランダ銀行総裁、オランダ大蔵大臣を歴任したウィム・ドイセンベルク氏が初代総裁に就任。

2003年11月には元フランス銀行総裁のジャン=クロード・トリシェ氏が第2代総裁就任。

2011年11月には、前イタリア銀行総裁のマリオ・ドラギ氏が第3代総裁となっています。
任期は2019年11月1日まで。

役員会は中央銀行としての方針を策定する6人で編成されます。
役員はユーロ圏各国の全会一致での決定を受けて指名され、このトップがECB(欧州中央銀行)総裁というわけです。

ウォーレン・バフェット

著名投資家ウォーレン・バフェット氏とは?

ウォーレン・バフェット氏は、現在89歳にして、バークシャー・ハサウェイの会長兼CEOの職責を果たしています。

バークシャーは、時価総額60兆2,800億円(1ドル=110円換算、2020年1月時点)と、世界第7位の時価総額になります。

なお、日本で第1位の時価総額を保持するトヨタ自動車の時価総額は、24兆7,792億円でバークシャーの規模のボリュームが認識できると思います。

バフェット氏は、元来綿紡績事業しておりました同社の株を買い占め、筆頭株主となり、昨今では投資会社として、多種多様な会社を買収し、所持することにより利益を上げています。

また、バフェット氏の個人資産は約9兆円で、2019年のフォーブス世界長者番付では第3位なのです。

こういったように、彼が富を築けるようになったのは、彼の独特な投資手法によるものといわれているようです。

ジム・ロジャース

世界3大投資家の一人とされるジム・ロジャーズ氏(77)は、これまでにジョージ・ソロス氏と一緒に伝説のヘッジファンドを運営、10年間で約4000%という考えられないくらいの数字をたたき出し、世界中にその名を轟かせました。

ジョージ・ソロス

ユダヤ系ハンガリー生まれで、グローバル・マクロと呼称する手法を主としてスケールの大きいヘッジファンド運用で財をなした著名投資家。

冒険家としても有名なジム・ロジャーズ氏と一緒に1973年から運用をスタートさせたクォンタム・ファンド(Quantum Fund)は10年間で40倍以上に価格上昇したとされています。

参考

1992年にはその当時割高とされていた英ポンドに目を付け、100億ドルに上る大掛かりなポンド売りをしかけたことで、ポンドが急落。
英国中央銀行は利上げやポンド買い支えなどといった通貨防衛策を取りましたが、ポンドは下げ止まらず、英国はERM(欧州為替相場メカニズム)を脱退、変動相場制への移行に追い込まれたことによって、イングランド銀行を負かした男としてその名を世界にとどろかせました。

日米間の為替相場と通貨供給量の割り合いには相関があるとするソロスチャートの発案者という側面も持っています。

投資家とは分けて思想家、慈善家としての顔も持つ、開かれた社会や市場の再帰性などといった考え方で知られ、同氏の画策の一部分を知ることが出来る自著もあります。

2011年にファンドの運用からは引退し、個人資金を除くファンド内の投資家資金を全額返済しました。

要人発言はここでチェック

要人発言はここでチェック

要人発言が為替相場に大きな影響を与えることをアナウンスしてきましたが、その内容は何処でチェックできるのでしょうか。

一つは、各新聞社や情報ベンダーのホームページを介してです。
基本的に当該のページは随時更新されますので、早目に要人発言の内容を知ることが出来るでしょう。

そして、さらにおすすめしたいの各社のFX口座をお持ちでしたら、取引画面上でご覧になれる「ニュース速報」や「ロイターニュース」などです。

これらに関しましてはどちらとも24時間リアルタイム更新され、相場に関するニュースに絞り込んで配信されているので探していらっしゃるニュースが見つけられやすくなっております。

要人発言も要旨を取り上げ掲載しているだけではなく、場合によっては細かい部分まで掲載することもあります。

FXの長期的な為替変動に影響を及ぼす原因として、経済指標要人発言などが見られますが、こういったものの結果や発言内容がサプライズのケースには一過性の為替変動にも影響を与えます。

これを受け、要人発言をチェックしていないと大規模な為替変動に見舞われて損失を抱える可能性もあるので入念に気をつける必要があります。

要人発言は、例外なく全てが為替変動に影響を与えるわけではないです。
どんな風な発言をすればどの様な為替変動が引き起こされるか分かっておく必要があります。

要人発言の際は、為替相場が乱高下することもあり得るため、無理矢理取引せず様子見することも選択項目の中に入れておきましょう。

ファンダメンタルズ分析のまとめ

ファンダメンタルズ分析まとめ

今回はファンダメンタルズ分析についてご紹介しましたが、ご理解いただけましたか?

まだ不安な方は戻って読み返しましょう。
どうしても覚えられない方は、最低でもランキングの経済指標だけでも覚えてくださいね。

ファンダメンタルズはマーケットの流行を見定めるということです。

ファンダメンタルズは多岐に亘って、極めて難しいようにみえます。
ところが、大切なことはその時点でのマーケットの流行を知ることが不可欠です。

参考

サブプライムショックのケースでは、アメリカの住宅価格
ユーロ危機の時は、欧州の経済指標
アベノミクスが始まれば日本の金融政策や日本の株式市場

今マーケットに参加している人が、どの部分に関心を寄せているのかを知り、当該の流行に乗ることが相場で勝つためには欠かすことができないということです。

今回ご紹介したファンダメンタルズ分析とテクニカル分析を活用してトレードしていきましょう。
テクニカル分析はこちらの記事で詳しくご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。

 

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